マテリアリティ カーボンニュートラルを
目指す脱炭素経営の推進

基本的な考え方

グローブライドは、世界的に高まる気候変動リスクを重要な経営課題の一つと捉え、事業活動を通じた温室効果ガス（GHG）排出量の削減に取り組んでいます。GHG排出量削減に向けた目標を設定し、本社および国内外の事業所・生産工程において、省エネルギー化と再生可能エネルギーへの転換を計画的に推進しています。

具体的には、グループ会社等と連携し国内外の生産工場や拠点への太陽光発電設備や再生可能エネルギーの導入、LED照明の拡充を進めることで、エネルギー使用量の削減に取り組んでいます。あわせて、設備更新機会を捉えた省エネルギー設備・機器の導入や空調整備の高効率化、ゾーニングの見直しなど計画的に実施し、エネルギー効率の向上を図っています。

目標(2030年・2050年)

当社は、事業活動に伴う温室効果ガス（GHG）排出量の削減に向け、下記のとおり削減目標を設定しています。
自社の直接排出およびエネルギー起源排出のみならず、サプライチェーン全体を視野に入れた排出量管理を進めることで、脱炭素社会への移行に貢献していきます。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、製品・サービスやサプライチェーンにおける環境負荷の低減を図る

温室効果ガス排出量の推移(Scope1およびScope2)　

当社は、Scope1およびScope2のGHG排出量について、事業特性や拠点構成などを踏まえた多角的な分析を行っています。
排出量の全体像にくわえ、機能別・事業エリア別・使用エネルギー別に整理することで、排出構造の把握と削減施策の検討に活用しています。

• 対象範囲はGHGプロトコルで定める財務支配力基準を採用し、連結子会社を含めたグループ全社を対象としています。（別表）
• Scope1の算定方法：　燃料使用量　×　排出係数
• Scope2の算定方法：　 電気使用量　×　排出係数　
• Scope1の排出係数は「環境省：排出原単位データベース」排出係数を使用して算定。
• Scope2 ロケーション基準の排出係数は、国内は環境省「電気事業者別排出係数（特定排出者の温室効果ガス排出量算定用）」平均値、海外は「IDEA」を使用して算出
• Scope2 マーケット基準の排出係数は、使用している電力メニューの排出係数を用いています。ただし海外拠点で把握できない場合はロケーション基準と同じ排出係数を使用して算出
• 原単位：CO₂排出量（Sope1＋Scope2(マーケット基準)）(t-CO₂)/連結売上高（百万円）

（参考）排出元別内訳

拠点機能別

Scope1およびScope2のGHG排出量について、本社および本社工場、国内グループ会社、海外生産会社、海外販売会社といった機能拠点別に集計しています。拠点の役割や事業内容に応じた排出特性を把握することで、重点的に取り組むべき領域を明確化し、設備更新や運用改善など実効性のある削減施策の立案につなげています。

地域（事業エリア）別

事業活動を展開する地域ごとの排出状況を把握するため、日本、アジア・オセアニア、欧州、米州の事業エリア別に排出量を整理しています。
地域特性やエネルギー調達環境の違いを踏まえ、エリアごとに適した削減施策を検討しています。

使用エネルギー種別

GHG排出量削減に向けた具体的な施策検討のため、電気、都市ガス類 、ガソリン、軽油、灯油などのエネルギー元別に排出量を集計しています。
エネルギー種別ごとの排出特性を踏まえ、省エネルギー化や燃料転換、再生可能エネルギー導入を進めています。

Scope3における温室効果ガス排出量の推移

当社では、事業活動における温室効果ガス排出を包括的に把握するため、サプライチェーンにおける排出量の把握に向け、Scope3排出量の算定および開示を行っています。現時点では、算定可能なデータに基づきScope3排出量を単体で開示していおり、連結対象範囲の拡大に向け、対欧を進めています。

Scope3 GHG（温室効果ガス）排出量（グローブライド）

第三者保証報告書

当社は、スコープ1、2およびスコープ3のうちのカテゴリー1（購入した製品サービス）、2（資本財）、3（燃料およびエネルギー関連活動）、4・9（輸送・配送 上流・下流）、5（事業からでる廃棄物）、6（出張）、7（雇用者の通勤）、11 （販売した製品の使用）、 12（販売した製品の廃棄）、13（リース資産 （下流））のソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社による第三者検証を受けています。

エネルギー使用量

当社は、GHG排出量削減に向けた基盤としてエネルギー使用量の把握と管理を行っています。
事業活動におけるエネルギー使用の状況を整理し、電力及び燃料の使用状況、再生可能エネルギー導入状況を整理し、省エネルギー施策やエネルギー転換の進捗を確認することで、継続的な改善につなげています。

再生可能エネルギーの利用拡大

脱炭素社会に向けた貢献を目指し、当社グループ国内外の各拠点と連携し再生可能エネルギー導入を計画的に進めています。
国内においては、東京本社・工場にてオフサイトPPAを導入し、生産拠点である那須ダイワでは使用電力を100%再生エネルギーへの転換を実現しています。
海外においても、中国、タイ、ベトナムの各生産工場において太陽光パネルを導入するとともに、中国・ベトナムにおいては、オンサイトPPAを導入するなど、主要地域での再生可能エネルギーの使用を継続的に増やしています。

継続的な省エネルギーの取り組み、CO₂削減の推進

• 本社・建物設備の省エネルギー化の推進
  本社社屋の屋上に太陽光パネルを設置しており、発電電力量をエントランスロビーのモニターで随時確認できるようにしています。
  発電電力量数値のほか、蛍光灯何本分や液晶テレビ何台分など、発電した電力がどのくらいのエネルギーを持っているのかを分かりやすく表示しています。
  発電した電力は、再生可能エネルギーとして電力会社に提供し、温室効果ガス削減に取り組んでいます。
  また、本社および生産拠点などで照明のLED化・自動消灯化、空調温度の適正化に継続的に取り組んでいます。
  今後も、継続的に省エネルギー化を推進を考慮した設備導入や意識啓蒙について計画的に推進してまいります。

• 工場内空調のゾーニング（仕切り設置）
  工場内に空調ゾーンの仕切りを設け、必要エリアに効率的に冷暖房を供給することによる最適化あるいは過剰空調を防ぎ、稼働実態に即した効率的なエネルギー管理を図っています。

• 加工時間の短縮
  フィッシングリールの生産現場では、作業改善による加工時間の短縮を通じて電力使用量を抑制し、CO₂排出量の削減に繋げています。マシニングセンターを使用した切削作業においては、切削工具の動きを分析し、切削以外の動きを徹底して排除しました。

• キュア炉への遮熱シート設置
  キュア炉に遮熱シートを貼付し、放熱ロスを低減することで、加熱効率を向上させ燃料使用量の削減に取り組むとともに、作業環境への熱影響も抑制し、エネルギー効率と労働環境の両立を図っています。

気候変動関連の法令への取組み

その他の大気への排出